2009年度のお知らせ
すでにサービスを終了（変更）している場合やリンクのURLが変更されている場合もありますので、ご注意ください。
[図書室、外国法]「Digital National Security Archive アメリカ外交政策極秘文書シリーズ」トライアルサービスのお知らせ
（2010年3月4日掲載）
法学部研究室図書室では、「Digital National Security Archive アメリカ外交政策極秘文書シリーズ」のうち３コレクションのトライアルサービスを開始しました。
◆データベース名 : Digital National Security Archive アメリカ外交政策極秘文書シリーズ
（以下３コレクション）
- China and the United States: From History to Engagement, 1960-1998
- Japan and the United States: Diplomatic, Security, and Economic Relations, 1960-1976
- Japan and the United States: Diplomatic, Security, and Economic Relations, 1977-1992
◆Digital National Security Archive アメリカ外交政策極秘文書シリーズ概要
The National Security Archive（通称ＮＳＡ)は1985年に設立された非営利団体で、現代米国の国家安全保障に関する一次文献に関しては、米国政府に次ぐ最大の所蔵先であると言われています。「アメリカ外交政策極秘文書シリーズ」は、ＮＳＡの所蔵文献の中から特に重要なテーマに関するものをデータベース化したものです。
◆トライアルサービス期間
2010年3月31日(水)まで
＊トライアル後、4月1日からは正式サービスとして継続予定です。
◆アクセス手順
- 学内
http://nsarchive.chadwyck.com/home.doにアクセスしてください。 - 学外
＊情報基盤センター提供の「SSL-VPNサービス」をご利用いただけます。 - 同時アクセスユーザー数の制限はありません。
【問い合せ先】
法学部研究室図書室 図書受入係
ltosho＠j.u-tokyo.ac.jp （＠は半角に置き換えてください）
[図書室、外国法]【重要】耐震改修工事に伴う全面閉室について
（2010年2月23日掲載、4月5日訂正）
法学部研究室図書室・外国法令判例資料室は、法学部3号館の耐震改修工事に伴う図書搬出作業のため、下記の期間閉室いたします。
長期に渡り大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解とご協力の程よろしくお願い申し上げます。
（書庫出入票をお持ちの方もご利用になれませんが、エレベーター出入口より図書の返却のみ受け付けます。）
全面閉室期間：平成22年3月5日(金)～4月6日(火)
[図書室]ホームページ一時停止のお知らせ ※2月16日（火）
（2010年2月15日掲載）
ネットワークの機器のメンテナンスに伴い、下記の期間、当ホームページが一時停止しますので、予めご了承ください。
ホームページ停止期間：2010年 2月16日（火）12:00～13:00
[図書室、外国法]2/25・26は東大二次試験に伴い閉室いたします
（2010年2月5日掲載）
2月25日（木）及び26日（金）は、東京大学第二次学力試験の実施に伴い、継続資料室部分・外国法令判例資料室、全て閉室いたします。
[近代日本法政史料]原資料部臨時閉室のおしらせ
（2010年1月29日掲載）
近代日本法政史料センター（原資料部）は、資料整理等のため、閉室致します。
<<閉室期間>>
平成２２年１月末～３月。 再開は4月を予定しております。
長期に渡り大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解とご協力の程宜しくお願い申し上げます。
※近代日本法政史料センター（明治新聞雑誌文庫）は上記期間（1月末～4月）も通常開室です。
[図書室、外国法]【書庫出入票をお持ちの方へ】改修に伴い利用できなくなる資料について
（2010年1月15日掲載）
法学部研究室図書室・外国法令判例資料室は法学部3号館の耐震改修工事にともない、下記の通り利用を制限させていただきます。
長期に渡り大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解とご協力の程宜しくお願い申し上げます。
【利用ができなくなる資料】
◆法学部研究室図書室の図書資料
（OPACで検索すると配架場所が「法・図」と表示される）
※判例室にあるもの、請求記号Ｗ・Ｊのもの、請求記号Ｕの一部のものは31番教室へ配架予定です。
◆継続資料室の図書資料の一部
（OPACで検索すると配架場所が「法・継資」と表示される資料のうち請求記号欄に請求記号が入力されているもの）
◆外国法令判例資料室のアメリカの州法関係資料
図書資料はご利用になれませんが、データベース <http://www.j.u-tokyo.ac.jp/lib/dbinfo/index.html>がご利用になれます。
◆マイクロ資料
利用すると思われるマイクロ資料は下記のリストをみて、1月中に図書閲覧係へお申し出ください。
外国法令判例資料室に配架し、利用できるようにいたします。
マイクロフィルム一覧 ダウンロード (Excel)
マイクロフィッシュ一覧 ダウンロード (Excel)
[図書室、外国法]【重要】法3号館改修に伴う閉室について
（2009年12月11日掲載）
法学部研究室図書室・外国法令判例資料室は法学部3号館の耐震改修工事にともない、下記の通り利用を制限させていただきます。
長期に渡り大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解とご協力の程宜しくお願い申し上げます。
書庫出入票をお持ちの方
平成２２年２月１日(月)より部分閉室
（図書室の継続資料部分・外国法令判例資料室については移設作業時を除き利用可能）
東京大学の所属で書庫出入票をお持ちでない方
平成２２年１月６日(水)より部分閉室
（図書室の継続資料部分・外国法令判例資料室については移設作業時を除き利用可能）
上記以外の方
平成２２年１月６日(水)より全面閉室
詳細については判明次第お知らせいたします。
[図書室、外国法]年末年始の閉室・開室時間変更について
（2009年12月11日掲載）
年末年始にともない、研究室図書室及び外国法令判例資料室の利用時間は下記の通り変更となりますので、ご注意ください。
| ～2009. 12.22(火) |
12.24(木) | 12.25(金) | 12.26(土)～ 2009.1.5(火) |
1.6(水)～ | |
| 書庫出入票を お持ちの方 |
21時まで | 17時まで | 12時まで | 閉室 | 21時まで※ |
| その他 の方 |
17時まで | 17時まで | 閉室 | 閉室 | 閉室※ （図書室の継続資料部分・外国法令判例資料室については学内者のみ利用可能） |
※耐震改修工事のため段階的に利用を制限をさせていただきます。
サービス再開については決まり次第お知らせしていきます。
[図書室]ホームページ一時停止のお知らせ ※11月20日（金）
（2009年11月18日掲載）
ネットワークの機器のメンテナンスに伴い、下記の期間、当ホームページが一時停止しますので、予めご了承ください。
ホームページ停止期間：2009年 11月20日（金）12時～17時頃
※上記の時間帯のうち、数時間程度アクセスができなくなります。
[図書室]一部雑誌が製本中のため利用できません
（2009年8月7日掲載）
図書室の一部雑誌が製本中のため利用できませんのでご注意ください。図書室内に掲示しています。
{製本中の雑誌（巻号）を知る方法}
・雑誌書架のクリアケースに｢製本中｣とある巻号
・東京大学OPACで検索してタイトルを選択表示し、画面の下の方の｢新着雑誌配架場所｣を選択すると、状態に｢製本中｣とある巻号
・図書室入口カウンター備付の製本リストにある巻号
[図書室、外国法、法制史]8/13～16、閉室いたします
（2009年7月7日掲載）
下記の期間、法学部一斉休業に伴い終日閉室いたします。
8月13日（木）から16日（日）まで
[図書室、外国法]新規購入雑誌のお知らせ
（2009年5月13日掲載）
4月23日（木）の図書・学術情報委員会において、新規購入雑誌が下記の通り決定しました。原則として、和雑誌は2009年4月、洋雑誌は2010年1月からの購読となります。過去の新規購入・中止雑誌についてはこちらから参照できます。今年度の中止雑誌はございません。
・European Political Science Review. (+ Online Journal) (1755-7739)
・住民行政の窓(1340-6612)
・法学セミナー増刊．速報判例解説
[図書室、外国法]パリ アジア・センター発行 「Japan Analysis」(WEB版） のご紹介
（2009年5月1日掲載）
パリのアジア・センター（フランス国立科学研究センター（CNRS）傘下の研究機関）が発行している「Japan Analysis」(WEB版・年４回発行）のご紹介です。
2004年に刊行されて以来、日本政治の動向に関して、独自の分析や日本の雑誌記事の翻訳を掲載している雑誌です。現在、15号まで発行されおり、英語版とフランス語版がございます。
特に、留学生にお勧めできる雑誌です。
「Japan Analysis」 英語版
「La lettre du Japon」 フランス語版
また、この雑誌はメール配信サービスを行なっております。
最新号がPDFファイルで送信されるメール配信サービスをご希望の方は、英語版（Japan Analysis）とフランス語版（La lettre du Japon）のどちらを購読希望か明記の上
japananalysis＠centreasia.org（＠は半角）まで連絡をしてください。
◆問い合わせ先
法学部研究室図書室 雑誌受入係
lzasshi＠j.u-tokyo.ac.jp（＠は半角）
[法制史]4/6より、時間を変更して再開いたしました
（2009年4月3日掲載、4月9日訂正）
法制史資料室は4月6日より再開いたしました。時間は下記の通り変更になりました。
開室・出納時間 月曜日－金曜日 9:30－12:00，13:00－16:00
（土・日曜日及び祝日、年末年始、入学試験日等を除く）